登録者1万人のYouTube広告収益は月3万円。それでも続ける理由は「企業案件10万円と自社商品」

公開されている数字

項目	数字
広告収益	月平均約3万円(2020年10月〜2021年6月の9ヶ月、月別実額公開: 2.1万〜4.1万円)
RPM(再生単価)	800〜1,200円 = ほぼ1再生1円(高単価ジャンル)
登録者	5,000人(2020年10月)→10,000人(2021年6月)→約14,500人(2025年)
ジャンル	Web制作・フリーランス情報
企業案件	動画1本で約10万円(月1件以上の打診)
自社商品	販売収益は広告収益の数十倍

事業の概要

しょーご氏はフリーランスのWeb制作者で、自身の実務知識を発信するYouTubeチャンネルを運営する。Web制作・フリーランスというジャンルはRPM(広告単価)が最高クラスであるにもかかわらず、登録者1万人時点の広告収益は月3万円前後——本人は「お小遣い程度」と明言している。

収益の本体は「広告の外」にある

この記録が面白いのは、YouTubeの収益構造を分解して見せたことだ。

広告収益(月3万円): 再生数に比例。単価最高クラスのジャンルでもこの水準
企業案件(1本10万円): 登録者1万人でも、購買力のある視聴者層なら月1件以上の打診が来る
自社商品(広告の数十倍): 自分の講座・サービスへの導線として使うと、収益は桁が変わる

つまりYouTubeは「広告で稼ぐメディア」ではなく、信頼を作って別の何かを売るための集客装置として機能している。

ここから学べること

「登録者1万人=すごい収入」という通念は広告収益に限れば幻想である。 最高単価ジャンルで月3万円という実測は、平均的ジャンル(RPM100〜300円)なら同じ登録者で月数千円〜1万円程度になることを意味する。ガジェット系1万人で月16.6万円の事例との差は、再生数と単価の掛け算の差だ。

YouTubeの正しい損益計算は「広告+案件+自社商品」の三層で行う。 広告だけならWeb制作の実務単価に遠く及ばないが、案件と商品を含めた「チャンネル経由の総収入」で見ると、発信の投資対効果は成立する。これはヒトデ氏の「属人性がキー」と同じ、メディアを信用装置として使う戦い方である。